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秋までに100隻規模の無人艇部隊を中東で [Joint・統合参謀本部]

2021年9月発足の第5艦隊「Task Force 59」が推進
米海軍が20隻、地域同盟国海軍が80隻提供で

surface drone3.jpg1月3日付Defense-Newsが、中東を管轄する米海軍第5艦隊内に2021年9月に創設された「Task Force 59」が中心となり、2023年秋までの立ち上げを目指している無人艦艇と人工知能AI技術を最大限に活用した「多国籍無人艦艇部隊」の準備状況について紹介しています

正式な名称は報じられていませんが、無人艇合計100隻規模で、うち20隻のみを米海軍が軍需産業からリースするなどして提供し、残りの80隻をバーレーンやクウェートなど地域海軍が準備する構想となっているようです

Devil Ray T38.jpg過去の関連報道をさかのぼってみると、ウインドサーフィン形状の「Saildrone Explorer」との太陽光発電で運航する「セール(帆)で進む無人水上艇」が継続的監視を担い、無人の小型ボート「MARTAC Devil Ray T38」が緊急対処を担当したり、有人艦艇から離発着する無人機などもネットワーク化して「海洋状況把握:maritime domain awareness」を向上させるイメージの訓練や試験が紹介されています

2022年2月には、世界60か国から計約6000名、有人艦艇50隻、無人艇60隻が参加する「International Maritime Exercise 2022」&「Cutlass Express 2022」合同演習を米海軍主導で実施したり、海洋情報共有ネットワーク試験を米とサウジ、米とヨルダン、米とイスラエル、米とNATO間で実施して「多国籍無人艦艇部隊」立ち上げ準備を進めてきたようです

Saildrone.jpgネットワークについては、SpaceX社がサービスを提供し始めている「Starlink」をポルトガルでの米NATO訓練では使用し、将来同サービスが中東に提供されることを期待して準備が進んでいる模様です

「Task Force 59」指揮官のMichael Brasseur米海軍大佐によると、2021年9月以降、バーレーンやヨルダン(アカバ)を主要な拠点として無人艦艇の活動実績は2万5千時間に及び、ウインドサーフィン形状の「Saildrone Explorer」に至っては、燃料補給や維持整備無しで連続220日活動を継続するなど着実に実績を積み上げているとのことです

Saildrone2.jpg同大佐は「技術革新は驚くべき速度で進んでいる。中東の厳しい自然環境の中にあっても、軍需産業関係者に我々が投げかける課題は、迅速にかつ新たな能力開発で克服されている」と述べ驚きを表現しています

「Task Force 59」を配下に置く第5艦隊司令官Brad Cooper中将も、「新たな無人艇技術と人工知能を融合することで、我々は地域の海洋安全保障能力と抑止力を向上させている。地域の関係諸国全てが恩恵を受ける取り組みだ」と成果を語っています
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surface drone.jpgなぜ中東海域が最初の無人艇艦隊創設場所に選ばれたのか説明がありませんが、「太陽光が利用しやすい」「スエズ運河、紅海、アラビア海、ペルシャ湾との広大な海域を監視する人的&艦艇戦力資源が不足」「比較的脅威度が低い」などなどの背景が想像されます

ウインドサーフィン形状の「Saildrone Explorer」は、既に2回イランに拿捕されているとのことですが、その対応も気になるところです

2023年に注目される米軍の動向の一つとしてご紹介いたしました

第5艦隊「Task Force 59」関連の記事
「中東海域で60か国がAI活用海洋演習実施中」→https://holylandtokyo.com/2022/02/14/2685/
「米海軍がセール(帆)で進む無人水上艇を吟味中」→https://holylandtokyo.com/2021/12/22/2531/

米海軍の無人システム関連
「無人システム構想が酷評される」→https://holylandtokyo.com/2021/03/30/173/
「21年初に本格無人システム演習を太平洋で」→https://holylandtokyo.com/2020/09/18/483/
「潜水艦も無人化を強力推進」→https://holylandtokyo.com/2020/06/04/614/
「米海軍改革のさわり」→https://holylandtokyo.com/2020/10/01/423/
「国防省が空母2隻削減と無人艦艇推進案」→https://holylandtokyo.com/2020/04/23/733/
「CSBAが提言:大型艦艇中心では戦えない」→https://holylandtokyo.com/2020/01/14/865/

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米海軍は当面イルカ&アシカ部隊を維持へ [Joint・統合参謀本部]

無人水中艇が発展する中でも依然として不可欠
年間予算僅か60億円弱の精鋭部隊とか

Dolphins Sea Lions6.jpg2022年12月31日付Military.com記事は、米海軍が1959年から立ち上げに着手した水中哺乳類「イルカやアシカ」を使用した「機雷探知」「海中侵入者の探知」「水中遺失物操作」部隊に関し、近年の無人水中艇の発達で廃止が検討され始めているが、まだまだ無人水中艇機材の能力が水中哺乳類には及ばないことから、(新たに動物を捕獲することはない模様だが)当面維持されるだろうと紹介しています

現在米海軍は、サンディエゴのPoint Loma海軍基地のNaval Information Warfare Center-Pacificで、「Marine Mammal Systems」と呼ばれる77匹のバンドウイルカ(Bottlenose dolphins)と47匹のヒゲアシカ(whiskered sea lion)が所属する部隊を年間約60億円弱で運用し、艦艇やヘリや爆発物処理チームと共に「機雷探知」「海中侵入者の探知」「水中遺失物操作」任務に従事させています

Dolphins Sea Lions4.jpg2023年度に米海軍は、この3つの任務の「機雷探知」を水中無人艇に移管しようと検討しましたが、低コストで無人水中艇より優れたイルカ&アシカ部隊の廃止を禁止する法案を米議会が成立させ、この動きを阻止したとのことです。米海軍の現場部隊関係者からもイルカ&アシカ部隊の有用性を支持する声は高く、能力面からも廃止の方向には近い将来進めないだろうと記事は紹介しています

過去にも断片的にこの「イルカ&アシカ部隊」を紹介したことはありましたが、非常に秘匿度の高い部隊でよく実態がわかりませんでした。そんな中、大みそかの記事が比較的詳しく紹介していますので、これを機会に「イルカ&アシカ部隊」を学びたいと思います

2022年12月31日付Military.com記事によれば
Dolphins Sea Lions3.jpg●1939年にイルカのショーを見せる水族館が現れ、イルカなど水中哺乳類の優秀さを米海軍が利用しようと1959年に本格検討が開始され、数年後に「Marine Mammal Program」が本格スタートした

●当初は、サメ、エイ、ウミガメなども候補として検討されたが、最終的にバンドウイルカとヒゲアシカが対象に選ばれた。バンドウイルカは長い鼻に備わった「biological sonar」が優れ、ヒゲアシカは濁った水中でも優れた視力と聴力を発揮することで、無人水中艇のセンサーに比して優れた「対象物」識別能力を発揮している
●またイルカとアシカは、水深300m程度まで普通に活動可能で、人間が潜水病の懸念がある深度でも自由に活動可能な点で優れているほか、海上交通が多い場所や「藻や海藻」が生い茂る場所、更には海流の流れが速い水中無人艇が活動困難な場所でも活動可能である

Dolphins Sea Lions7.jpg●3大任務「水中遺失物操作」「海中侵入者の探知」「機雷探知」
---「水中遺失物捜索(MK 5 MMS)」はアシカが行い、艦艇からの落下物等を海底で見つけ、引き上げロープをひっかける役割をになっている

---「侵入者阻止(MK 6 MMS)」はイルカとアシカの両方が行い、艦艇や港湾施設に水中から接近する不審者を発見して人間の対処チームに知らせたり、タグを取り付け目立つようにする。またイルカやアシカが体当たりで不審者を阻止する。水中で自由に動けるイルカとアシカの侵入者阻止能力は、他の手段には代えがたい
---「機雷対処(MK 7 MMS)」はイルカが行い、電磁センサーで探知が難しい埋没機雷や電磁センサー対処能力を持つ機雷などにイルカがマーカーを付け、爆発物処置チームに知らせて処分する

Dolphins Sea Lions5.jpg●安価で開発が容易な機雷は現在でも広く利用されており、WW2後に19隻の米艦艇が機雷の被害を受け、ほとんどがイルカやアシカが活動可能な比較的浅い海域で発生している。米海軍のイルカ&アシカ部隊が機雷対処に海外派遣された事例で公表されている作戦には、1970年代のベトナム戦争、1987年のバーレーン近海での艦艇防御、2003年のペルシャ湾北部での掃海任務が記録されている
●また作戦派遣ではない通常訓練時に、加州の港で130年前の古い機雷を2013年にイルカが発見して爆発事故を未然に防いだと報道され話題になった

Dolphins Sea Lions8.jpg●米海軍はいずれ無人水中艇がイルカやアシカにとって代わると考えているが、いつまでたっても「5年後に実現可能」との表現が使われている。多様で多数の海上海中浮遊物の中から危険な機雷や侵入者を迅速に正確に識別する能力は水中哺乳類が圧倒しており、人間にタッチして知らせるインターフェイス面でも「exquisite capability」を発揮しているのが現状である。
●予算には、バンドウイルカの持つ生物センサーの仕組み解明や分析が含まれており、部隊創設以来1200本以上の研究論文が発表されている。その結果は電磁ソナー開発や水中信号処理システムの開発を通じて、米軍だけでなく広く民間の海洋活動に生かされている

生き物を軍事利用することへの批判に対し
Dolphins Sea Lions.jpg●イルカやアシカは浮遊式の「いけす」で普段生活しているが、閉じ込められているわけではない。毎日いけすから出て訓練を行うほか、自由に泳ぎ回る時間を与えられ、与えられる餌以外に自然界の餌を自由に追いかけることや、逃げようと思えば可能な環境を与えられている

●ただ、一度海軍に所属したイルカやアシカが自然界に復帰して自活していく事は難しく、イルカ&アシカ部隊が廃止された場合、米海軍は寿命40-60年のこれら動物を生涯面倒を見ることを海軍長官名で規定している。
●毎年、寿命等で毎年1-2匹のイルカやアシカが死亡し、海軍保有の頭数は命年減少しているが、作戦活動の中でイルカやアシカが死亡したことはない(推測ですが、米海軍は新たにイルカやアシカを捕獲して頭数を維持する考えはないようです)
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Dolphins Sea Lions2.jpg記事が取り上げる複数の専門家は、口をそろえてイルカやアシカ部隊の「多様な環境で運用可能な柔軟性」「無人水中艇では代替不可能な高い探知識別能力」「圧倒的な費用対効果」等々を訴え、無人水中艇がその能力を上回る時代が近く訪れると考えている者は誰もいません。

ただ記事には全く記述はありませんが、動物愛護の時代の流れから、イルカ&アシカ部隊を積極的に維持していく事は難しい時代なのでしょう。記事はロシア軍が重要港湾の防御にイルカ部隊を使用していると紹介していますが、最近のロシア軍の荒廃ぶりから、今後が気になるところです

米海軍イルカ部隊関連
「2018年RIMPACにイルカが参加」→https://holyland.blog.ss-blog.jp/2018-08-02
「米露がイルカ兵器対決?」→http://holyland.blog.so-net.ne.jp/2014-04-23

水中戦に関する記事
「21年初に本格無人システム演習を太平洋で」→https://holyland.blog.ss-blog.jp/2020-09-10-1
「潜水艦も無人化を強力推進」→https://holyland.blog.ss-blog.jp/2020-06-03
「国防省が空母2隻削減と無人艦艇推進案」→https://holyland.blog.ss-blog.jp/2020-04-22
「CSBAが提言:大型艦艇中心では戦えない」→https://holyland.blog.ss-blog.jp/2020-01-10

「米特殊作戦コマンドが大型?潜水人員輸送艇を」→https://holyland.blog.so-net.ne.jp/2016-07-29
「水中戦投資への提言」→http://holyland.blog.so-net.ne.jp/2015-11-28
「米軍の潜水艦優位が危機に」→http://holyland.blog.so-net.ne.jp/2015-02-13
「UUVの発進格納技術」→http://holyland.blog.so-net.ne.jp/2014-01-29
「潜水艦射出の無人偵察機」→http://holyland.blog.so-net.ne.jp/2013-12-07-1
「機雷対処の水中無人機」→http://holyland.blog.so-net.ne.jp/2013-05-30-1

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台湾が徴兵期間を4か月から再び1年間に [安全保障全般]

2018年に1年から4か月に短縮も情勢緊迫を受け
台湾国民の7割以上が徴兵延長を支持
ただ台湾軍が抱える旧態然とした軍課題は根深く

蔡英文 徴兵.jpg12月27日、台湾の蔡英文総統は国家安全会議を招集し、18歳以上の男子に義務づけている兵役の期間を現在の4か月間から1年間に再延長することを決定し、記者会見で決断に至った思いを「誰も戦争など望んでいない。台湾国民も台湾政府も、国際社会もそうだろう。しかし、平和は空から降ってくるものではない。台湾は専制主義拡大の最前線に存在しているのだ」と国民に語りました。

現在は4か月間の兵役を義務づけていますが、これを2024年からは1年間に延ばし、2005年1月1日以降に生まれた男子に適用するとしています。27日の発表に際して総統府報道官は、兵役期間の再延長は約2年前から検討していたと説明しており、台湾国内では2月に始まったロシアによるウクライナ侵攻を機に、一層その機運が高まった模様です。

Taiwan Forces4.jpg台湾では、1950年代から80年代に2~3年間の徴兵制が敷かれていましたが、その後の国際情勢の変化や少子化などを背景に、90年代以降兵役期間は段階的に短縮され、2008年からは1年間になっていました。また、装備品の高度化等もあり、併せて徴兵制から志願兵制中心の態勢への移行も進められ、兵役1年間は2018年で最後となり、その後は現在の4か月間に短縮されていました。

台湾の世論調査でも1年間への再延長への支持は高く、台湾国民の73%が賛成で、中国寄りの政策を掲げる国民党支持者からも広く支持を受けているとのことです。ただ、さすがに若者の支持を得るのは容易でなく、20-24歳の賛成者は35%で、反対が37%との調査結果が出ていたようです

Taiwan Forces3.jpg現在、台湾軍約18万8000名の9割は正規兵で、徴兵兵士の占める割合は1割程度ですが、台湾が徴兵制から志願兵制度への移行で生じた欠員で、陸海空軍全般で兵員充足率は約8割で、若手が必要な前線部隊では6割程度にまで落ちているようすが、徴兵1年間に戻して充足率がどの程度回復するのかは不明です

ただ、具体的に4か月から1年に戻すための現場の対応は単純ではなく、細部は国防相が今後細部を詰めるようで、蔡英文総統の後継選挙が行われた後の2024年から新制度導入には、「責任の先送り」との声も聞かれるようです

蔡英文 徴兵3.jpg徴兵期間の延長は台湾の決意を示す兆候ですが、台湾軍の抱える体制全体の問題は根深く、その一端を2021年2月に米中経済安保評議会で証言を求められた米国専門家(Michael Hunzeker, assistant professor at George Mason University’s School of Policy and Government)の指摘からレビューしたいと思います

2021年3月の記事
「台湾軍改革を阻む組織的抵抗勢力」からご紹介

蔡英文 徴兵4.jpg●台湾軍は、人的、訓練面、装備面、動機づけの面で中国軍と対峙するに適した態勢になっていない。また台湾政府が主導する国防改革への国防省や軍上級幹部の抵抗で改善が進まず、時間的余裕もない
●(徴兵制から志願制への移行で生じた、充足率の低下については前述のとおり。また徴兵兵士への訓練期間が4か月では短すぎる)

●装備面では、中国軍の台湾周辺での軍事活動活発化に伴い、台湾海空軍の艦艇や航空機による緊急対処行動が増加する中、装備品の更新が進まないことで、装備品の維持が困難に直面しており、稼働率が低下している
●軍事ドクトリン面では、依然として中国と対称な戦い(symmetric response)を追求し、実際想定される有事に、限定的な機能しか発揮できない高価なアセットを中心とした装備体系を未だに追求している

Taiwan Forces2.jpg●これら台湾軍の課題に対し、蔡英文政権は「ODC:Overall Defense Concept」を掲げ、「多層的で非対称:multilayered asymmetric force」な軍構築を目指そうとしており、その方向性は台湾の脅威環境を考えればより良い方向だ

●ただし、ODCは軍や軍人OBや国防省高官からの反対に直面し、反対の理由は極めて非論理的な「俗人的な反対、官僚組織的な抵抗、原理主義的ともいえる不同意」から来ている
●同時に政権自体も、徴兵制の復活等を含む政治的に微妙な内容にも触れているODCを、積極的に推進する意欲に欠けているように見える

Taiwan Forces.jpg●仮に、ODCが完全実施の方向に向かったとしても、対処時間は限られており、装備品の転換だけでも大変だが、更に時間の必要な作戦ドクトリン、訓練、兵站、文化などの変革を考えると、厳しい状態に置かれている
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2021年3月の記事「台湾軍改革を阻む組織的抵抗勢力」からご紹介した内容は、そのまま日本にも向けられるべき「正論」であり、「厳然たる事実」です。ご紹介した「実際想定される有事に、限定的な機能しか発揮できない高価なアセットを中心とした装備体系を未だに追求」との指摘が、日本のF-35等にぴったり当てはまると思いますが・・・

蔡英文 徴兵5.jpg最近発表された「防衛3文書」が素晴らしい出来栄えでも、蔡英文政権の「ODC:Overall Defense Concept」と同様の運命をたどる可能性を否定できません。残念ですが・・・

2014年にCSBAが台湾に提言した「非対称な戦力構成の勧め」や、台湾と同様の問題を抱える自衛隊(特に航空自衛隊の戦闘機命派)に関する過去記事も併せてご覧ください

台湾軍の根深い問題と改革
「台湾が統合強化と権限分散の軍改革へ」→https://holylandtokyo.com/2021/05/26/1705/
「台湾軍の対中国体制に危機感」→https://holylandtokyo.com/2021/03/08/155/

CSBA提言の台湾新軍事戦略に学ぶ
まとめ→https://holylandtokyo.com/2020/11/08/381/
その1:総論→http://holyland.blog.so-net.ne.jp/2014-12-27
その2:各論:海軍と空軍へ→http://holyland.blog.so-net.ne.jp/2014-12-27-1
その3:各論:陸軍と新分野→http://holyland.blog.so-net.ne.jp/2014-12-27

10年前からチマチマ訴えてきたのですが・・・
「脅威の変化を語らせて下さい」→http://crusade.blog.so-net.ne.jp/2012-10-08
「中国軍事脅威の本質を考えよう」→https://holyland.blog.ss-blog.jp/2012-12-30

くたばれ戦闘機命派
「織田邦男の戦闘機命論」→http://holyland.blog.so-net.ne.jp/2016-03-06
「F-3開発の動きと日本への提言」→http://holyland.blog.so-net.ne.jp/2015-03-18
「戦闘機の呪縛から脱せよ」→http://crusade.blog.so-net.ne.jp/2013-04-16
「大局を見誤るな:J-20初公開に思う」→http://holyland.blog.so-net.ne.jp/2016-11-02

応援お願いします!ブログ「東京の郊外より」支援の会
https://community.camp-fire.jp/projects/view/258997

ブログサポーターご紹介ページ
https://holyland.blog.ss-blog.jp/2020-04-16-1

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